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広告代理店の仕事が楽しくてやっぱり幸せだから辞められない！ このサイトにご訪問いただきありがとうございます。 私ことオリーヴの自己紹介をさせていただきたいと思います。 まず、私...

まずこの記事に辿り着いて、読んで頂けることに心からお礼を申し上げます。

仕事の悩みは、恋愛の悩みとはまた別の大きな人生の悩みです。そんな悩みを持って働くことは辛いことも多いのではないでしょうか？

あなた合う会社を探すことはいくつになっても素晴らしいことと考えています。

でも、転職で失敗はしてほしくない、だから事前にきちんとチェックして転職に臨んでほしいのです。サバイバル人生の私の失敗を同じように繰り返さないでくださいね。

緊急事態宣言による広告代理店への影響度

広告代理店のベンチャー系、ネット主軸のインターネット広告代理店はさほど影響を受けていないという話を聞きますが、イベントやプロモーション型、4マス主軸は大きな影響を受けているようです。

緊急事態宣言で仕事が止まる案件がある

これまでにも大災害で広告出稿がストップしてしまったことはありました。皆さんも東日本大震災後のテレビＣＭを覚えている方も多いと思います。

既存のＣＭがＡＣ（公共広告機構）のＣＭに置き換わり同じ映像ばかりが何度も流れました。しかし、今回のコロナ禍では、当時とは違う現象が起こりました。

さほど長引かないだろうという広告業界の予測を大きく裏切り、広告主の慎重な姿勢も長期にわたったことに加えて、営業が対面で交渉できないリモート営業が多くなったことも業界低迷の理由の一つのようです。

巣ごもり需要で好調な企業も一部にはありましたが、外食、交通、レジャーなど多くの企業は窮地に立たされ、ストップする案件も数多くあったと聞きます。

緊急事態宣言で受ける広告業界の影響度

毎年、電通が発表する「日本の広告費」の2020年版を見ると、前年比88・8％の二桁のマイナスで統計開始以来2番目の下げ幅になりました。マス４媒体を始め、どの媒体も軒並みマイナス成長でプロモーションメディアは75・4％まで落ち込みました。

業界は2009年のリーマンショックで前年割れし、その2年後の東日本大震災で最低の水準まで落ち込みましたが、その後持ち直しました。今回はコロナに加え、オリンピックが延期されたことも大きく影響していますが、2021年の見通しも決して開けているとは言えません。

広告主の多くはテレビを含めたマス媒体からデジタル広告に移行しているようで、日本の広告費の中でもデジタル広告費だけが前年を上回りブラスになっています。

特に人が街から消えたこともあってプロモーションメディアの落ち込みが顕著になっています。中でもイベント・展示・映像などは前年比60・2％まで落ち込み、交通や折り込み、フリーペーパーなども70％台です。

広告の主力がマスからデジタルへ

広告業界では、今の状況が回復したとしても以前のような状態には戻らないと予想しており、デジタル化はさらに加速するとみています。

企業は緊急事態宣言下でも販売促進費を減額することはないようですが、広告費は凍結される方向のようです。ただし、その中でもデジタル広告は、直接消費者にアピールでき、販売に直結する点からも従来に増して投下していく方針だと言います。

人々の広告への接点が紙媒体や電波媒体からスマホやタブレット型のPCへと変化したことから、今のコロナ禍でもどこでも視聴できるメディアとして効果的と判断しているようです。

このような状況の中で、広告関連企業の倒産が増えていて、4年連続増加の勢いです。小規模の会社が多い様ですが、その勢いは止まりません。

特にデジタルを扱わない代理店は苦境に立たされています。イベントなどを扱う中小の会社、外出を自粛しているため交通や屋外といったメディアの価格の下落もあり、小規模の会社が倒産の危機を迎えています。

ただし会社が小規模なので取引額も多くないため、負債額が5000万円規模が大半です。

文化・商業施設、ショッピングモールなどの閉鎖

百貨店やショッピングモールと言った大規模な商業施設は、生活必需品以外の売り場を閉鎖した関係で、売り上げは大幅な減少、とても給付金などでは賄いきれないようです。

それでも、一部では再開して元に戻りつつあります。

でも、広告に関しては以前のような状況にはならず、代理店の厳しさは変わらないようです。どの代理店でも、好調な業種に営業を掛けて打開しようとしていますが、直接会って話すことが難しくテレワークが足かせになっている様です。チラシや折り込みを入れてもお客が戻らない現象が続いています。

広告を出せない場所や施設って？

特に厳しいのが乗客の減った交通関係や閉鎖が続いている映画館などです。ネット配信やゲームなどは好調ですが、映画は閉鎖による新作の上映延期で打撃です。

その影響で看板やテレビＣＭも減少し、番組作りにも影響しています。交通は旅行者が減少したことで売り上げが大幅な減少、広告も出版やゲームなどの一部の業種だけが好調のようです。

クライアントは大打撃、8月のイベント準備も吹っ飛ぶ

季節は春から夏に変わり、衣替えの季節を迎えましたが、お店に行けない状態ではいくら折り込みチラシを入れてもアパレルは厳しく、店舗も夜8時閉店では苦戦が続いています。

ＧＷ中もデパートや専門店では衣料品売り場を閉めていた関係で、売り上げが落ち込んでいます。ただし、ネット販売は好調のようで、通販の市場は落ちていないようです。

ただし、旅行業の打撃は大きく、回復の兆しは見えていません。しかも、観光客の影響で沖縄や札幌などでは感染者が急増して医療崩壊の危機を迎えています。そのため交通関係も乗客が減り広告の需要も激減しています。

このため、衣料、旅行、観光、交通に携わる広告業は、受注が激減し、この先が読めないことからオリンピックを含めた7月、8月のイベントの準備もどこまで手を付けていいのか、開催なのか中止なのかによって、明暗が分かれるところです。

飲食業界は時間制限の上にお酒が売れないのが最大の打撃です。飲食店にとって何も調理や加工のいらないお酒ほど効率のいい売り物はなく、協力金をいくら貰ってもやっていけないのが事実で、潰れるよりはましと自粛しないお店も中にはあるようです。

お酒を出さないチェーン店でも、デリバリや持ち帰りのサービスをしていますが、ピザやお弁当のような持ち帰りや出前の出来る業種はいいですが、そうでないお店との明暗が分かれています。

緊急事態宣言と交通広告

そこで、交通広告を例にとってお話してみましょう。第一波が首都圏を襲った直後は、さすがに多くの企業が出稿を止めた時期があり、業務用の広告が多くなりました。

交通広告はルール厳しく、審査でＮＧになるケースもある難しいメディアで、出せる広告とダメな広告があるのです。

元来、交通広告は他のメディアに比べて鉄道会社の全体から見た依存度が低いので、広告主に対して「嫌ならいいですよ」というスタンスなのですが、今回はそれが緩和され、これまで禁止されていたマッチングアプリのような広告も出せるように変わってきました。背に腹は代えられないという事でしょうか。

また、交通広告と言えば出版が多く、特に週刊誌の広告が大きな比重を占めていました。ただ、最近は書籍に広告が目立つようになりました。他の業種や企業が手控えたことから、ドア横やステッカーのスペースが開いたこともあるのですが、定価でなく特別価格で入れられるようになったのも大きな変化です。

出版が広告を出すのも巣ごもり需要で本が売れるようになったことが大きな理由のようです。

出版と同様に活況を呈しているのがアニメやゲームと言ったコンテンツ系の業種です。

これらの広告は、今までは秋葉原や池袋と言った一部の限られた駅に集中していましたが、緊急事態宣言で需要が増え、しかも特別価格もてつだってこれまで見かけなかった駅や車内にも出稿されるようになってきました。

また、今までになかった現象として、医療従事者を応援する大型ポスターによる広告ばかりでなく、コロナ禍で帰省できない都会の人たちを応援する広告も掲出されました。

これまでの自県の観光を紹介するものから人々にメッセージを送る広告が出現したのは特出する現象と言えるでしょう。全般的に見て広告業界はとても芳しいとは言えない状況でしたが、今までにない新しい動きがみられたのも事実です。

7月のボーナスの支給への影響は？

昨年の冬のボーナスは、大幅カットになった企業もありました。特に需要減から広告制作関連の部門に大きな違いが出ました。今年の7月もダウンがささやかれています。

一部の好調企業を広告主に持っている会社は利益を出せるかもしれませんが、そうでない企業は厳しいようです。給与体系の見直しや、成果主義を導入した会社もあります。

力のあるものは稼げるが、そうでないものはボーナスばかりでなく、月々の給与もダウンする状況のようです。

他業種の中にはボーナスをカットする企業が続出する中で、減額されても広告業界は出るだけましという状態かもしれません。

出稿見直しやオリンピックが予定通りの実施されなかったことも大きく、広告業界に大きな影を落としています。夏から秋、冬にかけて世の中がどのように変化するかが広告業界の今後が決まりそうです。

ネット広告代理店は緊急事態宣言であっても強い

やはり、外出しなくても買い物ができたり、仕事ができたり、PC一台でＥＣサイトの運営でも、なんでもできるようになってきたので、それに合わせた広告はとても強いのが現状です。

ネットの伸長率は年々推移していますし、若干ＰＣに弱い人にとっては不便だったかもしれませんが、皆が使うようになってきているため、むしろ使えるのが当たり前となってきています。

そして広告代理店という仕事は、絶対になくなることはありません。なぜならば、販売するための集客とセールスは必要不可欠であるからです。

ただし、どこで売るかと言えば、ネット上ですからそこでしっかり売れる仕掛けが必要です。となれば活躍できるのが、ネット広告代理店です。

レバレッジが効く施策やビジネスができれば、売上を大きく伸長させることもできますから、チャンスの風は吹き荒れています。

そういう会社で仕事ができれば、ほぼ10年は食いっぱぐれしないどころか、スキルが身につけば個人で独立もできるチャンスがあるということです。

4マス広告が主流の時には、なかなか独立するには資金と人脈がないとできませんでしたが、いまでは個人でも十分稼ぐことができるようになってきました。

さあ、チャンスの波に乗れのと乗らないのとでは全く違ってきます。どんな仕事をするかによって、あなたの人生が大きく変わります。

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就活をする中で転職エージェントは唯一自分の味方となって支援してくれます。最近はAI転職のアプリというものがあります。

アプリはスマホの中に入れておくだけで随時情報が届くのでこんな便利なものはありません。

広告代理店の転職はAIアプリとは

昨年の巣ごもり社会情勢が不安定で、仕事の先行きも見通せない今、将来の市場やニーズに合わせて自分の能力を客観的に把握し転職マッチングてくれるアプリが登場してきています。

あなたのデジタル上の行動履歴や交友関係、購買履歴から勝手にAIが適職や転職を探し出してくれるという人工知能に、スキル意外の人間性がどこまで反映された判断ができるのか？

意見はさまざま分かれる所ですが、転職の手段としてAIを活用しても良いのではないでしょうか？AIを使ったおすすめ転職アプリとは？

オリーヴ

では続いてAIを活用した転職アプリについて、２つの方向性をお伝えします。

まず１つ目は、巷にある恋愛系のマッチングアプリにあるように転職アプリも完全に自動化されて仕事が表示されるパターンがあります。最近は巣ごもり期間で直接出会うことができないのでこのオンライン上で解決してくれるものです。

２つ目は、適職パターンを元にエージェントがアドバイスをしてくれるパターンです。

完全自動マッチングはかなり業界が絞られているのが特徴で、エンジニア、プログラマーなどの専門職が多いのが実情です。

一方で、最近は大手もAIを導入し転職にも取り入れ、人とロボットの両面から適職診断をしてくれます。

転職アプリの最適な性能

最近の転職アプリの良いところは、業界のニュースと勉強の場が同時に無料で受け取れるようになっていることです。例えばマイナビでもAIにちなんだ企画があります。

• 業界内の最新情報や交流会情報
• マイナビAGENTに合わせた必須情報
• 無料で実施される研修セミナー

どこの業界でもできる人材は必要とされます。そのために、まずは広く人材を求め企業協賛で無料の業界最新情報のニュースを配信してくれるとことがほとんどです。

また、国の支援や政府からの協賛金が支給されるIT産業は、普通だと高い研修や学習プランが無料で受けられたりもして断然お得です。

就職や転職ほど自分の人生が激変するものは多くないので、この市場に流れてくる情報を捕まえることで、今後どんな人材が必要であると各業界の経営層が思っているのか？

それが瞬時に配信されるので、リアルタイムで視聴できる環境が揃っています。

自分の市場価値を知る

他の業界と自分の業界を見比べて、給料の余りの差に今の仕事の価値を見失いそうになることがあります。どうしてこんなに差がついてしまったのか。

自分の業界については思うところがあるはずです。それは過去の自分の選択の積み重ねからきているのですが、昔は会社に所属していれば一生安泰だったのであまり深く考えてこなかった人も多いでしょう。

社内政治や組織の立ち回りなどに長けてさえいれば出世ができ、定年まで生きてこれたのです。しかし、現在はデジタル化が急激に進化し、ある一定層から下はその時代の流れについてこれない、もしくは学習することを怠っていたということもあります。

それゆえ、会社以外の外の一歩踏み踏み出した場合、自分の市場価値の低さに愕然としてしまう人も少なくありません。

オリーヴ

私自身転職を繰り返し、厳しい局面を何度も乗り越えてきましたし、スキルのなさに落胆したこともありました

良い案件は公開されない！いつも求人がある所はブラック企業

オリーヴ

私も転職を繰り返しその時に思ったことは「常に転職の募集が出ている所」はそれだけ「人が定着せずブラックの可能性が非常に高い」ということです

もちろん、急成長で伸びているから人手不足ということはあります。ブラックが強いのか、伸びていて人手が足りないのか。そこはよく見極める必要があります。

業界全体が伸長している時期であれば、常に人員不足で募集していることがあるでしょうから、一概に言えませんが、市場の伸びそれほどでもないのに、常に募集が出ているところは先にチェックしておくべきでしょう。

本当に良い条件というのは非公開求人で転職エージェントやヘッドハンターが個別スカウトというケースです。エージェント系は対個人で突然に変なタイミングの時期に突然スカウトの誘いがあります。

そういう裏事情もあるので、知っておいて欲しいですね。

オリーヴ

私が気をつけるポイントは、以下のような条件を常にチェックしているので参考にしてください

1. 勤続年数の長さ
2. 男性女性比のアンバランス
3. 再雇用・中途のキャリア採用の数
4. 平均年齢と総従業員の数と推移

業界ごとに条件検索を変えると表示される仕事も違ってきます。

年齢は若い方が有利であることは間違いのないことですが、結婚退職や異動で中途人材が抜けてしまって、急募していることもあります。

やはり転職や就職はタイミングや運も重要ですから。

必殺技として業界ニュースを見ながら、IR情報や決算説明会資料、株価なども同時にチェックしています。会社の動きや人材の動きをチェックすれば、その会社の将来性が確認できると思うからです。

大手で安心なAI採用のおすすめ転職アプリ

大手企業もいまや独自のAI適職診断を採用し、人とロボットの力で最適化された仕事のアドバイスをしてくれるようになっています。

面接・年収交渉アドバイスなどのサービスはやっぱりAIより人の手が加わったほうが親切です。以下はおすすめできるAI転職アプリです

リクルートエージェント　業界大手で超有名

リクルートエージェントの強み　・・・・何といっても年収交渉をエージェントがやってくれることです。

きちんと前もってどこどこの企業は雰囲気は良いけど年収は上がりにくい、ここは結果を出せば若くても上のポジションにいけるなどの業界内だけのアドバイスもゲットできます！

リクルート全体がAIを駆使した「HRTech転職スカウト」という機能を持っていますので、数ある中から瞬時に適職を提示してくれます。

転職は時間との勝負ですのでとりあえず登録必須ですね！！

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【doda】インテリジェンスAIが診断する転職アプリ

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一度履歴書と職務履歴書を登録しておけば企業ごとにアプローチしなくても、登録者にとって適職だと判断したら自動でメールを送ってくれます。

きちんと条件を登録しておけば、ブラック企業はAIで回避できるような時代です。無駄な時間を使わなくて済みます。

インテリジェンスAIがもっと発達すれば更に精度が高まり、面接で無駄にしてしまっている時間も改善されるようになるでしょう。

doda転職アプリ

・・非公開求人もあります、診断において自分の才能を新たに発掘できます。

【ミイダス】日経が無料で読めて大変お得！！

こちらはAI自動マッチングではありますが、プロフィールや希望などは自分で入れていく必要があります。学歴・職務経歴に合わせて、おすすめの転職先が瞬時に表示されて操作は快適ですね。

転職に必須の業界の情報「日経バリューサーチ」が、なんと無料で購読できるサービスがお得。5万社にアプローチしつつ、同時に日経で勉強もできちゃう便利な転職サイトです。

転職企業側だけが、料金を払う仕組みになっているので無料で使えて断然お得です！

MIIDAS「ミイダス」

ニュースを送信してくれるので、面接にも強いです。経済系ニュースが好きな人はぜひ活用ください。

女性の転職に優しいサイト

女性の中には勤めていた会社を辞めて、産休や育休明けから新しい仕事探す人もいると思います。もしくは産休中に育児をしながら働ける、残業のない会社など色々な可能性を探りたいと考えて別の仕事を模索する方もいるかと思います。

一般的には自動マッチングのAI機能で案件を紹介してくれます。が、こちらはむしろAIと逆で人を介して優しく丁寧に求人情報を紹介してくれるところです。

非公開求人の良好な案件も多くありますし、時代に合わせた時短や効率重視で柔軟に働きたい人にもマッチしています。

Ｗｉｎな女性の転職『ウーマンウィル』人材紹介のマイナビエージェント

10年後を見越した転職に役立つおすすめスキル

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多くの仕事は今後ロボットやコンピューター機能に代替され、単純作業はじわじわと仕事が減少していきます。特にＩＴに強く、ＡＩ活用のスキルを仕事に活かせる人というのは収入面でも優遇されるでしょうし、数年間は安泰と言われている業界です。

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日本では優秀なITビジネスマンが決定的に不足しており、政府主導でもお金が入る分野です。

オリーヴ

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フリーランスの求人も多くあるので、これからの転職だけではなく、今からの就活生にもおすすめします。

デメリットは東京の都内の案件が多いところです。やはりIT企業は都心部に固まっているのです。

就職してしまえば、社員寮や家賃補助がある企業も多いですが、最終面接に関しては、一度都内にきて面接する。又はオンライン面談の必要が出てきます。

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人数が増加しすぎると有料化してしまうこともあるので、３０歳以下の方はとりあえず登録し案件を、色々眺めておくだけでも損はないのではないでしょうか。

無料で勉強できるのは、なんといっても若い人の特権です。

いかがだったでしょうか？AIを活用した転職アプリは、仕事や学業をしながらでも活用できる便利なツールです。自分の適正を診断し情報を送ってくれるなんて効率的ですね。

無料なところばかりで、デメリットはなし、チャンスを掴むのも自分次第です。

Web部デジオ

広告代理店の将来性については議論が色々出そうですね

築地局長

将来性については真剣に話そう

広告代理店の将来の仕事は間違いなくマス広告が減少

オリーヴ

マス広告の変化についてですが、若年層のTV離れが確実に進んでいますね

Web部デジオ

動画などの好きなコンテンツの試聴時間の接触が増えていますからね

　　　　　　　　　　　　　※データ博報堂

昨年は、巣ごもり需要でTV視聴時間が激少していないと思いますが、若年層は約７割がデジタルメディアを活用しています。

TV番組は好きな番組をみることは変化していませんが、TV番組の切り替えタイミングの時間などは、TV視聴していない可能性が高く、みなし試聴としてカウントされます。

ですので、実態は試聴していない時間もカウントされている可能性があります。

一般的にTVの視聴態度が良いわけではないので、TVCMが投下されたとしても見られている可能性が低いと言えるでしょう。したがって、そのタイミングにTVCMが流れるクライアントの広告効果はやはり高いとは言えないでしょう。

また、若年層は好きな番組をピンポイントで視聴しますので、タイム広告は効果があったとしてもスポット広告（価格で購入しているTVCM）は、あまり効果を発揮できていません。

従って、数字でみてみますと大手の広告代理店のTVCMのタイムとスポットの売上にも大きな差が生じていることがその証拠です。

Web部デジオ

生活行動を考えても、TVはついているが、スマホやPCで動画やネットフィリックスを見ている人は多いでしょう

クライアントサイドから見れば、TVCMの有効性について疑いを持つようになるのも当然と言えるのではないでしょうか。

広告代理店の将来はTVCM制作本数減で、売上は減少

築地局長

そうなってくるとマス広告の一番の売上のTVCM自体の売上が厳しくなります

特に昨今のYOUTUBEやTikTokなどの動画コンテンツについては引き続き伸びていくでしょう。

TVCMの制作費用は商材にもよりますが、2,000万〜４,500万ほどかかっています。車などの商品や有名タレントを活用した場合、1億以上に費用がかかることがあります。

そして更に媒体費用をTV局に支払うわけですから、莫大な費用をTVCM投下に使っています。したがってそれほど大金をかけたにも関わらず、ターゲット顧客がTVをみていないとなれば、そもそもTVCM自体の効果について協議される機会も多くなるでしょう。

2021年以降の将来性もプロモーションの数減少

昨年から巣ごもり需要で広告業界のプロモーションは自粛せざるを得ない状況となっています。店頭の商品も欠品が長く続いていましたから、流通を混乱させることのないようにプロモーションも控える企業が多かったのです。

オリーヴ

確かに、欠品している上にTVCMが流れていては、商品が入手できず、お客様からも流通からもクレームが出ることが目に見えていますからね

店頭キャンペーンは減少していく

特に店頭で直接顧客にアプローチする施策は、今まで効果性の高いキャンペーンとされていましたが、３密の影響もあり実際にできない、しない企業も多かったのです。

今後の店頭キャンペーンも、直接顧客に接触することを控える企業が増えますのでオンライン化が更に進むと考えられます。

デジタルサイネージなどの動画コンテンツを店頭キャンペーンで活用することはどんどん増加傾向に転じると考えています。

店頭サンプリングも減少していく

店頭で飲料や商品のサンプリングも実施を控えることになります。ただし直接商品に触れる機会は、購買意欲を喚起させますので、直接顧客に自宅に送付するなどの施策が進むことになるでしょう。

しかし、コスト効率を考えて単価の安い商品を郵送で送る場合、費用対効果が低いとみなされることもありますので、なかなか売上があがることはないでしょう。

プロモーション広告以外の広告が重要視される

店頭周りのプロモーションは、購買場面ですので今までかなりコストをかけて実施していましたが、再度見直しされると思われます。

店頭ではクーポンなどによる購買喚起策も今まで以上に費用対効果を見直しされます。したがって、１to１の直接のデジタル広告がさらに進むと考えられます。

広告指標もAIによってデータベース化される

巣ごもりをきっかけに、AIを活用したデータベース化も更に進んでいくでしょう。今まで以上にクライアントは広告に投じた費用の効果性について厳しく問うようになります。

デジタルにより、昔のようにTVCMを流しておけば認知されるという思考はどんどん薄れて行きます。一人一人の顧客データを持っていることが重要になっていくため、いかにデータを活用した広告評価が実施できることが重要とみなされます。

広告代理店の職種に将来性はあるのか？給料は上がる？

オリーヴ

広告代理店の将来はどうなるのでしょうか

Web部デジオ

デジタルとデータを活用した、FACTに基づく運用管理ができることができるかどうか、そういった広告代理店が生き残るのではないかと思います

築地局長

TVのマスが無くなることはないが、４マスとデジタルを融合した広告展開とその効果を示す、そういった職種が伸びていくでしょう

デジタルの活用、効果測定をしっかりできる広告代理店に将来はあります。そういった広告代理店の売上が上がるでしょうから、将来性はあります。

スマホやアプリによるデジタルデバイスの活用は進化する

スマホやアプリは顧客のデータベースができるので、事業会社では活用しようという流れが進みます。そういった分野の広告連動施策も伸びていくでしょう。

Web部デジオ

APPでできる施策も急激に進化するとも言われています。

スマホは位置情報も判断できますし、店舗などの入店情報も感知できます。それらの顧客データベースを活用するサービス業も新しく生まれて来ると思います。

クリエイティブはAIによる代替可能性が低い職業

また、野村総合研究所は「人工知能やロボット等による代替可能性が低い100種の職業」も公開しております。

広告制作におけるクリエイティブ部分は、野村総研のデータによると、AIによる代替可能性が低い職業と見ることができます。

（例）

アートディレクター
映画カメラマン
監督
グラフィックデザイナー
芸能マネージャー
広告ディレクター
コピーライター
作詞家
作曲家
商業カメラマン
スタイリスト
テレビカメラマン
フリーライター
プロデューサー
レコードプロデューサー
レストラン支配人
録音エンジニア

クリエイティブで想像力が必要だということは、周知の事実ですね。

これはWebのデジタルだけに限らず、紙媒体も同じです。

知人のデザイナーの方とお話しをする時も、こんな話が出ます。

「みんなAPPとかは出来るんです。でも、綺麗なデザイン能力がなく、APPのやり易い効果に頼ってしまう」だそうです。

ターゲットが気に入るであろうデザインって、簡素な中に本質が見えたり、空間の中にセンス性を感じたりしますよね。

それは、その作り手側の人間的なクリエイティブ力だと思います。

勿論、経験からでしか学べない部分もあります。

今のAPPは、かなり深度な部分まで出来たり、わかり易い効果でごまかせたりします。

しかし、今も、さらに今後も、進化すればするほど、時代はアナログ感であったり、レトロ感などの情緒的なものを要求したりするものです。

感性やネタだけで勝負する感覚は、昔も、またこれから時代が変わったとしても、必要なものだと思います。

これからものは、AIがどんなに進化しようと、到底叶うことのない人間的な情緒性なのだと思います。

もしクリエイティブの業界に入るのであれば、どれだけの事を表現出来るか磨き続けて行く必要があります。

記憶に残っているデザインの新聞や雑誌の広告は、大体、特別な効果を多用に使ったものではなく、簡素でシンプルで落ち着くものだったりします。

そこをベースに自分の枝葉を茂らせていけば、きっとこの広告業界の将来は明るいと思っています。

データだけに頼るだけではなく、ぜひともクリエイティブの実力をつけましょう！

30年後の広告代理店市場の将来性

広告代理店に就職するのであれば、定年まで勤めあげることを見据え、今後10年、20年、30年後の将来性も気になります。

30年後、管理職や経営マネジメント層として成長しているであろう、未来はどうなるのでしょうか。

現在の状況から見れば、これからもインターネットをはじめとするデジタル広告の分野の伸びが期待できます。しかし媒体そのものの形態や技術は今後もめまぐるしく変化していくことでしょう。

モバイルやSNSなどとの連携により、消費者が広告を見て瞬時にアクションが取れるようになった時代にあって、広告は従来の一方通行型から双方向のインターラクティブでかつリアルタイムな媒体へと変革を遂げています。

また、電車広告ではデジタルサイネージが積極的に採用されています。

国内デジタルサイネージ市場規模は2014年に約1,000億円でしたが、2020年以降は2,500億円超を超えると推測されています。

VR、AI、自動販売機、音楽ライブなど従来の広告の枠を超えた宣伝広告ノウハウが模索し効果測定によって改善されていきます。デジタル媒体や新しい技術と顧客にどうアプローチしていく施策になれるのか、その連携型広告が、広告代理店の手腕の見せ所です。

ネットで顧客に接するEC販売施策連動の広告は伸びる

そのような中、既存媒体によって顧客に接触するという考え方が変化し、ネット上で直接顧客と接点をもつオンライン販売を今後伸長させる企業が増えていくと予想されます。

そのため、EC販売と連動して行えるプロモーションの広告施策は益々求められると思います。

ECでは、なかなか実際に触ったり味わったりすることができないわけですから、顧客が行動を起こさせるようなキャンペーン参加型やベネフィットを享受された後の生活がどう変化するかなど、価値伝達により注力するようになります。

EC市場規模の内訳は、
物販系分野が10兆515億円、伸び率8.09％
サービス系分野が7兆1,672億円、伸び率7.82％
デジタル系分野が2兆1,422億円、伸び率5.11％

総計としては、伸び率が7.65％です。物販系分野は約8％、そしてデジタル系分野は約５％と昨対に比べて伸び率が高めでした。サービス系分野は巣ごもりで一部の会社は伸長しましたが、飲食系はシステム構築に対応できない所が多くあり伸長できませんでした

サービス系の中でもリアル店舗が倒産などによって思いのほかピンチをチャンスとして捉え、変革できなかったことが要因と考えられます。

デジタル系分野においては、例えば、NetflixやHuluなどの有料動画配信サービスの普及が進んでいる事実があります。デジタル系分野において、最も大きい市場である「電子出版」の伸び率が2018年度の7.57％から2019年度には20.58％に大きく伸長しています。

広告代理店の将来性の鍵はデジタル施策

これからのデジタルの時代は、AIで仕事が淘汰されていきます。しかし先ほども述べたようにクリエイティブ分野はAIで全てが代替されるものではありません。

そして、広告代理店の将来性はこのAIを上手く取り入れた新しい施策を生み出して行くならば、決して将来が暗いわけではありません。

ただし大手広告代理店は今までTVCMなどの大型キャンペーンを打ち、その横展開のマス広告で効率の良かった時代から、変革しなければなりません。なぜならば、デジタル施策はきめ細かい施策が必要となり手間がかかるため、なかなか大手が手を出したいとは言い難いためです。

そのため、ベンチャーのような起業マインドの広告代理店が伸長しています。もし広告代理店を目指すならば、このようにEC販売やデジタルなどを積極的に活用している会社を選ぶべきでしょう。

オリーヴ

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DXってなに？

デジタルトランスフォーメーション（DX）の定義

デジタルトランスフォーメーション（DX）の定義は以下の通りです。

企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること

https://www.meti.go.jp/press/2019/07/20190731003/20190731003-1.pdf

経済産業省

もともとは、2004年にスウェーデンのウメオ大学教授のエリック・ストルターマン氏が述べた概念で、もとは「進化し続けるテクノロジーが生活をより良くしていく」こと。

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実はDXによって近い将来4次産業革命がおきると予想されています

DX（デジタルトランスフォーメーション）とは、「デジタル変革」「デジタルへの移行」を意味します。どのようにデジタルを活用し変革するのか、新しい変革の時代に突入します。

DXがなぜ必要か

オリーヴ

音楽でいうならば、レコード、CD、MDやiPodがありましたが、今はオンデマンドで商品を購入します。この数年で劇的なデジタル化が進んだことになります

Web部デジオ

そしてその波は今さらに押し寄せています

企業がDXを推進する理由には以下が考えられます。

• 効率性の追求
• 現在の高維持費の削減

現在は新型コロナウイルスの影響もあり、企業のデジタルトランスフォーメーション(DX)は急激に進んでいます。しかしながら、社長やボードメンバーからの指示がおりてきたとしても、企業が今すぐにDXを進められないことも懸念されています。

企業のDXが進まない理由

• 知見がない
• 牽引できる人材がいない
• 計画やKPIが立てられない
• 成果や成功がイメージできない

と言った理由から、企業内では消極的だったのですが、コロナでオンラインを活用する機会が増え、状況が大きく変わり始めようとしています。

クライアントのDXを広告代理店が支援するチャンス

クライアントが事業計画で行いたいDXとは、本質的には顧客ニーズの深堀に活用し新しいビジネスモデルを作りたいという意図が含んでいます。

なかなか企業内で進行できないのであれば、広告代理店が支援するこということが今後増えていくと考えらえます。大手コンサルに依頼しても、素晴らしいプランができたが、実際どこの部署の誰が実施するのか。また組織内では自分が作成した事業プランでなければ、腹落ちできずに、絵に描いた餅になってしまいがちです。

オリーヴ

まずデータを活用しよう、AIだ、IOTだというように聞こえてしまします

Web部デジオ

使うことが目的ではなく、デジタルを使った方が解決しやすいという道具やツールなのに履き違えているようにも聞こえます

DXを推進する背景

1. 流通のPBが加速している
2. D２Cが増えている
3. コロナにより消費者の伸び悩み
4. メーカーより小売に顧客データがある

オリーヴ

ビックカメラもPB商品を出していますね！

Web部デジオ

そう、今はメーカーを介さずともダイレクトにOEMなど生産を小ロットで依頼できるし、何より小売はどうしたら店頭で売れるのか販売ノウハウを持っているのでPBにどんどん移行するですね

しかも、POSデータをメーカーは持っていません。一部ダイレクト販売などをしていれば、顧客データは保持できます。しかし圧倒的に小売のデータが大きく占めています。

そのため、企業はアプリで囲い込みをしたり、ポイントプログラムで顧客データを取得しようと躍起になっています。特にコモディティーしている一般消費財、日用品などはパイの取り合いを行うことで、入り口顧客の接触に力を注いでいます。

実際、POSデータは、IDつきであれば、誰が、いつ、何をどのぐらいの頻度で購入したのか履歴があるので施策活用にはうってつけです。

しかしこれらのデータを購入しようとすると莫大なコストがかかります。

DX施策の潮流とは

パーソナライズやサポートプログラムなどが考えられます。パーソナライズは診断からみた悩みや効果の進捗を測定し顧客により沿っていくものです。

サポートプログラムは、個人のデータをアプリやLINEを通してお客様に提供するものです。つまり商品を売るというよりは、顧客のデータを活用して生活体験の中で適時支援やサポートを行い結果商品を売るということを行うということです。

これらは、今までは顧客のかゆいところに手が届かなかったの、マス広告や昨今のデジタル広告で施策として打ってきたものではあります。しかしマス広告は１キャンペーンが終われば、また顧客の忘却や競合の攻勢にあい、売り上げが落ちるという繰り返しでした。

今後は顧客データがあれば自由に提案でき、ビジネスチャンスも生まれるということになります。

D２Cでは、流通を介さずに直接顧客に販売できます。作って届けてという繰り返しを顧客体験として設計することができます。

今まで以上に顧客に好きになってもらうチャンスがあり、購入単価や購入頻度をあげていく施策を提案することができるということです。

DXを推進する上での問題とは？

“顧客の課題をどう解決するか”が主軸にあります。決して「DX推進室を作る」「ベンチャーと協働で組む」「トレンドのデジタル技術を使う」という手段が先行しないことです。

実際には、DX推進室を作ったたけど、今後はどうすればいいのか？という悩みを抱えている企業も多く存在します。

DXのメリット

クライアントは顧客と繋がることでデータを得られるということです。一方的な繋がりで終わらせないように、顧客から役に立つ情報、参加してみたいという行動の変化を起こさせることが大切であり、何より顧客にも生活の質や提供される価値によってQOLが向上するメリットがあります。

いずれにしろ、顧客起点で新しい価値形成を行うには、DXは欠かせない時代に入り、クライアントのみならず、広告代理店がマス広告担当という位置付けではない新しい顧客価値伝達が求められる時代になります。

Web部デジオ

DX施策を広告代理店が支援することで継続的にクライアントのビジネスが成り立つチャンスが到来していると言えるでしょう

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