Web部デジオ

広告代理店の将来性については議論が色々出そうですね

築地局長

将来性については真剣に話そう

広告代理店の将来の仕事は間違いなくマス広告が減少

オリーヴ

マス広告の変化についてですが、若年層のTV離れが確実に進んでいますね

Web部デジオ

動画などの好きなコンテンツの試聴時間の接触が増えていますからね

　　　　　　　　　　　　　※データ博報堂

昨年は、巣ごもり需要でTV視聴時間が激少していないと思いますが、若年層は約７割がデジタルメディアを活用しています。

TV番組は好きな番組をみることは変化していませんが、TV番組の切り替えタイミングの時間などは、TV視聴していない可能性が高く、みなし試聴としてカウントされます。

ですので、実態は試聴していない時間もカウントされている可能性があります。

一般的にTVの視聴態度が良いわけではないので、TVCMが投下されたとしても見られている可能性が低いと言えるでしょう。したがって、そのタイミングにTVCMが流れるクライアントの広告効果はやはり高いとは言えないでしょう。

また、若年層は好きな番組をピンポイントで視聴しますので、タイム広告は効果があったとしてもスポット広告（価格で購入しているTVCM）は、あまり効果を発揮できていません。

従って、数字でみてみますと大手の広告代理店のTVCMのタイムとスポットの売上にも大きな差が生じていることがその証拠です。

Web部デジオ

生活行動を考えても、TVはついているが、スマホやPCで動画やネットフィリックスを見ている人は多いでしょう

クライアントサイドから見れば、TVCMの有効性について疑いを持つようになるのも当然と言えるのではないでしょうか。

広告代理店の将来はTVCM制作本数減で、売上は減少

築地局長

そうなってくるとマス広告の一番の売上のTVCM自体の売上が厳しくなります

特に昨今のYOUTUBEやTikTokなどの動画コンテンツについては引き続き伸びていくでしょう。

TVCMの制作費用は商材にもよりますが、2,000万〜４,500万ほどかかっています。車などの商品や有名タレントを活用した場合、1億以上に費用がかかることがあります。

そして更に媒体費用をTV局に支払うわけですから、莫大な費用をTVCM投下に使っています。したがってそれほど大金をかけたにも関わらず、ターゲット顧客がTVをみていないとなれば、そもそもTVCM自体の効果について協議される機会も多くなるでしょう。

2021年以降の将来性もプロモーションの数減少

昨年から巣ごもり需要で広告業界のプロモーションは自粛せざるを得ない状況となっています。店頭の商品も欠品が長く続いていましたから、流通を混乱させることのないようにプロモーションも控える企業が多かったのです。

オリーヴ

確かに、欠品している上にTVCMが流れていては、商品が入手できず、お客様からも流通からもクレームが出ることが目に見えていますからね

店頭キャンペーンは減少していく

特に店頭で直接顧客にアプローチする施策は、今まで効果性の高いキャンペーンとされていましたが、３密の影響もあり実際にできない、しない企業も多かったのです。

今後の店頭キャンペーンも、直接顧客に接触することを控える企業が増えますのでオンライン化が更に進むと考えられます。

デジタルサイネージなどの動画コンテンツを店頭キャンペーンで活用することはどんどん増加傾向に転じると考えています。

店頭サンプリングも減少していく

店頭で飲料や商品のサンプリングも実施を控えることになります。ただし直接商品に触れる機会は、購買意欲を喚起させますので、直接顧客に自宅に送付するなどの施策が進むことになるでしょう。

しかし、コスト効率を考えて単価の安い商品を郵送で送る場合、費用対効果が低いとみなされることもありますので、なかなか売上があがることはないでしょう。

プロモーション広告以外の広告が重要視される

店頭周りのプロモーションは、購買場面ですので今までかなりコストをかけて実施していましたが、再度見直しされると思われます。

店頭ではクーポンなどによる購買喚起策も今まで以上に費用対効果を見直しされます。したがって、１to１の直接のデジタル広告がさらに進むと考えられます。

広告指標もAIによってデータベース化される

巣ごもりをきっかけに、AIを活用したデータベース化も更に進んでいくでしょう。今まで以上にクライアントは広告に投じた費用の効果性について厳しく問うようになります。

デジタルにより、昔のようにTVCMを流しておけば認知されるという思考はどんどん薄れて行きます。一人一人の顧客データを持っていることが重要になっていくため、いかにデータを活用した広告評価が実施できることが重要とみなされます。

広告代理店の職種に将来性はあるのか？給料は上がる？

オリーヴ

広告代理店の将来はどうなるのでしょうか

Web部デジオ

デジタルとデータを活用した、FACTに基づく運用管理ができることができるかどうか、そういった広告代理店が生き残るのではないかと思います

築地局長

TVのマスが無くなることはないが、４マスとデジタルを融合した広告展開とその効果を示す、そういった職種が伸びていくでしょう

デジタルの活用、効果測定をしっかりできる広告代理店に将来はあります。そういった広告代理店の売上が上がるでしょうから、将来性はあります。

スマホやアプリによるデジタルデバイスの活用は進化する

スマホやアプリは顧客のデータベースができるので、事業会社では活用しようという流れが進みます。そういった分野の広告連動施策も伸びていくでしょう。

Web部デジオ

APPでできる施策も急激に進化するとも言われています。

スマホは位置情報も判断できますし、店舗などの入店情報も感知できます。それらの顧客データベースを活用するサービス業も新しく生まれて来ると思います。

クリエイティブはAIによる代替可能性が低い職業

また、野村総合研究所は「人工知能やロボット等による代替可能性が低い100種の職業」も公開しております。

広告制作におけるクリエイティブ部分は、野村総研のデータによると、AIによる代替可能性が低い職業と見ることができます。

（例）

アートディレクター
映画カメラマン
監督
グラフィックデザイナー
芸能マネージャー
広告ディレクター
コピーライター
作詞家
作曲家
商業カメラマン
スタイリスト
テレビカメラマン
フリーライター
プロデューサー
レコードプロデューサー
レストラン支配人
録音エンジニア

クリエイティブで想像力が必要だということは、周知の事実ですね。

これはWebのデジタルだけに限らず、紙媒体も同じです。

知人のデザイナーの方とお話しをする時も、こんな話が出ます。

「みんなAPPとかは出来るんです。でも、綺麗なデザイン能力がなく、APPのやり易い効果に頼ってしまう」だそうです。

ターゲットが気に入るであろうデザインって、簡素な中に本質が見えたり、空間の中にセンス性を感じたりしますよね。

それは、その作り手側の人間的なクリエイティブ力だと思います。

勿論、経験からでしか学べない部分もあります。

今のAPPは、かなり深度な部分まで出来たり、わかり易い効果でごまかせたりします。

しかし、今も、さらに今後も、進化すればするほど、時代はアナログ感であったり、レトロ感などの情緒的なものを要求したりするものです。

感性やネタだけで勝負する感覚は、昔も、またこれから時代が変わったとしても、必要なものだと思います。

これからものは、AIがどんなに進化しようと、到底叶うことのない人間的な情緒性なのだと思います。

もしクリエイティブの業界に入るのであれば、どれだけの事を表現出来るか磨き続けて行く必要があります。

記憶に残っているデザインの新聞や雑誌の広告は、大体、特別な効果を多用に使ったものではなく、簡素でシンプルで落ち着くものだったりします。

そこをベースに自分の枝葉を茂らせていけば、きっとこの広告業界の将来は明るいと思っています。

データだけに頼るだけではなく、ぜひともクリエイティブの実力をつけましょう！

30年後の広告代理店市場の将来性

広告代理店に就職するのであれば、定年まで勤めあげることを見据え、今後10年、20年、30年後の将来性も気になります。

30年後、管理職や経営マネジメント層として成長しているであろう、未来はどうなるのでしょうか。

現在の状況から見れば、これからもインターネットをはじめとするデジタル広告の分野の伸びが期待できます。しかし媒体そのものの形態や技術は今後もめまぐるしく変化していくことでしょう。

モバイルやSNSなどとの連携により、消費者が広告を見て瞬時にアクションが取れるようになった時代にあって、広告は従来の一方通行型から双方向のインターラクティブでかつリアルタイムな媒体へと変革を遂げています。

また、電車広告ではデジタルサイネージが積極的に採用されています。

国内デジタルサイネージ市場規模は2014年に約1,000億円でしたが、2020年以降は2,500億円超を超えると推測されています。

VR、AI、自動販売機、音楽ライブなど従来の広告の枠を超えた宣伝広告ノウハウが模索し効果測定によって改善されていきます。デジタル媒体や新しい技術と顧客にどうアプローチしていく施策になれるのか、その連携型広告が、広告代理店の手腕の見せ所です。

ネットで顧客に接するEC販売施策連動の広告は伸びる

そのような中、既存媒体によって顧客に接触するという考え方が変化し、ネット上で直接顧客と接点をもつオンライン販売を今後伸長させる企業が増えていくと予想されます。

そのため、EC販売と連動して行えるプロモーションの広告施策は益々求められると思います。

ECでは、なかなか実際に触ったり味わったりすることができないわけですから、顧客が行動を起こさせるようなキャンペーン参加型やベネフィットを享受された後の生活がどう変化するかなど、価値伝達により注力するようになります。

EC市場規模の内訳は、
物販系分野が10兆515億円、伸び率8.09％
サービス系分野が7兆1,672億円、伸び率7.82％
デジタル系分野が2兆1,422億円、伸び率5.11％

総計としては、伸び率が7.65％です。物販系分野は約8％、そしてデジタル系分野は約５％と昨対に比べて伸び率が高めでした。サービス系分野は巣ごもりで一部の会社は伸長しましたが、飲食系はシステム構築に対応できない所が多くあり伸長できませんでした

サービス系の中でもリアル店舗が倒産などによって思いのほかピンチをチャンスとして捉え、変革できなかったことが要因と考えられます。

デジタル系分野においては、例えば、NetflixやHuluなどの有料動画配信サービスの普及が進んでいる事実があります。デジタル系分野において、最も大きい市場である「電子出版」の伸び率が2018年度の7.57％から2019年度には20.58％に大きく伸長しています。

広告代理店の将来性の鍵はデジタル施策

これからのデジタルの時代は、AIで仕事が淘汰されていきます。しかし先ほども述べたようにクリエイティブ分野はAIで全てが代替されるものではありません。

そして、広告代理店の将来性はこのAIを上手く取り入れた新しい施策を生み出して行くならば、決して将来が暗いわけではありません。

ただし大手広告代理店は今までTVCMなどの大型キャンペーンを打ち、その横展開のマス広告で効率の良かった時代から、変革しなければなりません。なぜならば、デジタル施策はきめ細かい施策が必要となり手間がかかるため、なかなか大手が手を出したいとは言い難いためです。

そのため、ベンチャーのような起業マインドの広告代理店が伸長しています。もし広告代理店を目指すならば、このようにEC販売やデジタルなどを積極的に活用している会社を選ぶべきでしょう。

広告代理店に転職したら、実際のところ転勤になったら気になることがありますよね？

私の周りにも実際多くの仲間や後輩が転勤しました。今日はその内容についてお届けしたいと思います。

広告代理店の転勤とは？

転勤には、国内と場合によっては海外があります。日本企業がどんどん海外進出しているのですから、海外勤務もポジションとしてはまだ少ないですね。

転勤は、栄転とちょっと道から逸れたと考える場合があります。現在の部署でどういう立場で仕事ができていたのか、その結果が転勤ですから。

ただ万が一、道から逸れたとしても、会社の指示で異動するのですから、新しい環境で挽回するような成果が出せれば、戻ってくるチャンスはまだまだあります。

転勤する社員とは

1. とにかく手足としてアグレッシブに動く若手社員
2. クライアントの関係構築やビジネスを成功させるための中堅社員
3. 支店の統括ができる部長や役員クラス社員

どれをとっても、期待されての転勤と考えるべきです。

転勤で知っておくべきこと

1. 独身は狙われやすい
2. 結婚し家族がいても仕事ができると思われている
3. 赴任は約3年～5年、さらに延期されるケースも
4. 家族の帰省費や旅費が支給される
5. 単身赴任手当の支給もある

広告代理店勤務の営業職は比較的転勤があります。

転勤に関してですが、企業や所属部署によって異なる。広告代理店の会社にもよりますが営業職は、転勤が多い方です。

支社がある地方都市や営業所に転勤だと、赴任期間は約２、３年、後任がいないケースや仕事自体がうまくいっている場合は、延期で続投させられるケースもあります。

地方や支社になると、たいてい単身赴任生活になる人が多いです。地方の人員構成にもよりますが、転勤することになるのは、会社からの期待値があります。

会社によっては、転勤をするか転勤しないかを事前に申請を出し登録する制度がある会社もあります。

そうはいっても、転勤は会社から記載されて現地赴任するわけですから、それを断るということは出世街道から外れることを意味します。

転勤するメリット

1. 規模が小さいので、成果実感を感じやすい
2. 守備範囲が広いため、自分で切り盛りできる
3. 業績の数字と評価が直結している
4. 会社への貢献度のポイントが高くなる

転勤は栄転と考える場合が殆どです。

地方や支店に転勤するデメリット

1. 東京よりはクライアントの規模が小さくなる
2. 東京と転勤先の往復で経費がかさむ
3. 家族と離れ離れになる
4. 出世から外れたと思い込む

私は東京で生まれて勤務も最初は東京でした、今は新潟の方へ赴任しております。当時、生後1か月の生まれたばかりの長男がいました。転勤の辞令が出た時は、妻と話し合いまして、赤ちゃんの夜泣きが落ち着いたころに後を追いかけて現地にいくことに決めました。（30歳　営業）

独身者、既婚者ともに少なくないですが、既婚者の社員で単身赴任になるケースは３割程度といった感じです。

転勤で注意するべきポイント

1. 家族がいる場合の転勤計画を立てる
2. 子供の学校関係
3. 家のローンの支払い
4. 介護や親族の問題

会社から転勤の内示がおりてから、奥様や家族間で話し合ったうえで一緒に赴任地へ引っ越すか、単身赴任にするかを決めているようです。

例えば、ご夫婦だけの場合は一緒に赴任地へ引っ越す事が多いですが、お子さんが中学や高校に入学したばかりであったり、一戸建てやマンションを購入したばかりとか、ローン支払い最中だったりすると単身赴任になる事が多いでようです。

例えば、住んでいる家やマンションを賃貸に出してして、家族そろって赴任地へ行く場合もあります。会社の意向や指示はなくあくまでも本人や家族の意思判断で決められることです。

福利厚生のチェック

1. 家族の帰省旅費
2. 単身赴任手当
3. 家賃補助
4. 引っ越し手当
5. 子供の学費の補助

転勤の際、既婚者には「帰省旅費」といって家族の元へ帰る交通費が月に一回会社から経費で出してもらえたりします。「単身赴任手当」も出してもらえたり。
家族がこちらに越してきた際には「家賃補助」が出ます。単身赴任と家族と赴任先に住む両方を経験しましたが(笑)、私は家族と一緒に暮らせて良かったと思っています。

本社に戻るタイミングと評価とは？

異動に関しては、異動先の部署で順調に仕事と人間関係が構築できているならば、数年はそこで頑張り能力を高めることで評価されるようになります。

転勤の場合の本社に戻れるタイミングは？

1. 目安は3年～5年
2. 業績評価次第

基本的に転勤は、おおよそ3年、長くて5年で異動させることが多いです。与えられたポジションや責任にもよりますが、30代であれば会社も成長機会として送り出している場合が殆どです。

業績が著しい悪い場合は長くなるか早めに切り上げさせることがあります。その時の現地の状況次第です。

転勤の横異動の場合

1. 人員不足

非常にまれですが、転勤先から横異動で別の転勤先にいくケースがあります。めったにないのですが、人員不足に陥った場合、あの人ならできるというポジティブな評価です。

転勤先で直ぐ本社に戻る場合

1. 人間関係の構築に失敗
2. 健康面のリスク
3. 家庭の事情

転勤したのに直ぐ本社戻ってくる場合もまれにあります。

たまに現地との人間関係に失敗した、家庭の事情、子供の病気や親の介護や健康面で急遽戻るというケースもあります。本社では、既存の部署か違う部署に配置換えとなります。

いずれにしろ、転勤してがんばるしかありません。長い社会人人生の中で、異動自分を成長させてくれる活躍の場です。

どれも無駄になることはなく、「必要な人材」となれば、新しいところで気持ちよく仕事ができますし、本社から「戻ってこい」という辞令も出るのではないでしょうか。

実際、20代で地方転勤した知り合いに聞くと「最初はつらかったけど、3年もいると仕事も慣れ、人間関係も良好で最後はここでやって行きたいとまで思っていたら、いきなり本社に帰ってこい」になった。

とありますので、あまり過度に心配しすぎないことです。

https://ime2019.jp/4362.html

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オリーヴ

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オリーヴ

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