Web部デジオ

広告代理店の将来性については議論が色々出そうですね

築地局長

将来性については真剣に話そう

広告代理店の将来の仕事は間違いなくマス広告が減少

オリーヴ

マス広告の変化についてですが、若年層のTV離れが確実に進んでいますね

Web部デジオ

動画などの好きなコンテンツの試聴時間の接触が増えていますからね

　　　　　　　　　　　　　※データ博報堂

昨年は、巣ごもり需要でTV視聴時間が激少していないと思いますが、若年層は約７割がデジタルメディアを活用しています。

TV番組は好きな番組をみることは変化していませんが、TV番組の切り替えタイミングの時間などは、TV視聴していない可能性が高く、みなし試聴としてカウントされます。

ですので、実態は試聴していない時間もカウントされている可能性があります。

一般的にTVの視聴態度が良いわけではないので、TVCMが投下されたとしても見られている可能性が低いと言えるでしょう。したがって、そのタイミングにTVCMが流れるクライアントの広告効果はやはり高いとは言えないでしょう。

また、若年層は好きな番組をピンポイントで視聴しますので、タイム広告は効果があったとしてもスポット広告（価格で購入しているTVCM）は、あまり効果を発揮できていません。

従って、数字でみてみますと大手の広告代理店のTVCMのタイムとスポットの売上にも大きな差が生じていることがその証拠です。

Web部デジオ

生活行動を考えても、TVはついているが、スマホやPCで動画やネットフィリックスを見ている人は多いでしょう

クライアントサイドから見れば、TVCMの有効性について疑いを持つようになるのも当然と言えるのではないでしょうか。

広告代理店の将来はTVCM制作本数減で、売上は減少

築地局長

そうなってくるとマス広告の一番の売上のTVCM自体の売上が厳しくなります

特に昨今のYOUTUBEやTikTokなどの動画コンテンツについては引き続き伸びていくでしょう。

TVCMの制作費用は商材にもよりますが、2,000万〜４,500万ほどかかっています。車などの商品や有名タレントを活用した場合、1億以上に費用がかかることがあります。

そして更に媒体費用をTV局に支払うわけですから、莫大な費用をTVCM投下に使っています。したがってそれほど大金をかけたにも関わらず、ターゲット顧客がTVをみていないとなれば、そもそもTVCM自体の効果について協議される機会も多くなるでしょう。

2021年以降の将来性もプロモーションの数減少

昨年から巣ごもり需要で広告業界のプロモーションは自粛せざるを得ない状況となっています。店頭の商品も欠品が長く続いていましたから、流通を混乱させることのないようにプロモーションも控える企業が多かったのです。

オリーヴ

確かに、欠品している上にTVCMが流れていては、商品が入手できず、お客様からも流通からもクレームが出ることが目に見えていますからね

店頭キャンペーンは減少していく

特に店頭で直接顧客にアプローチする施策は、今まで効果性の高いキャンペーンとされていましたが、３密の影響もあり実際にできない、しない企業も多かったのです。

今後の店頭キャンペーンも、直接顧客に接触することを控える企業が増えますのでオンライン化が更に進むと考えられます。

デジタルサイネージなどの動画コンテンツを店頭キャンペーンで活用することはどんどん増加傾向に転じると考えています。

店頭サンプリングも減少していく

店頭で飲料や商品のサンプリングも実施を控えることになります。ただし直接商品に触れる機会は、購買意欲を喚起させますので、直接顧客に自宅に送付するなどの施策が進むことになるでしょう。

しかし、コスト効率を考えて単価の安い商品を郵送で送る場合、費用対効果が低いとみなされることもありますので、なかなか売上があがることはないでしょう。

プロモーション広告以外の広告が重要視される

店頭周りのプロモーションは、購買場面ですので今までかなりコストをかけて実施していましたが、再度見直しされると思われます。

店頭ではクーポンなどによる購買喚起策も今まで以上に費用対効果を見直しされます。したがって、１to１の直接のデジタル広告がさらに進むと考えられます。

広告指標もAIによってデータベース化される

巣ごもりをきっかけに、AIを活用したデータベース化も更に進んでいくでしょう。今まで以上にクライアントは広告に投じた費用の効果性について厳しく問うようになります。

デジタルにより、昔のようにTVCMを流しておけば認知されるという思考はどんどん薄れて行きます。一人一人の顧客データを持っていることが重要になっていくため、いかにデータを活用した広告評価が実施できることが重要とみなされます。

広告代理店の職種に将来性はあるのか？給料は上がる？

オリーヴ

広告代理店の将来はどうなるのでしょうか

Web部デジオ

デジタルとデータを活用した、FACTに基づく運用管理ができることができるかどうか、そういった広告代理店が生き残るのではないかと思います

築地局長

TVのマスが無くなることはないが、４マスとデジタルを融合した広告展開とその効果を示す、そういった職種が伸びていくでしょう

デジタルの活用、効果測定をしっかりできる広告代理店に将来はあります。そういった広告代理店の売上が上がるでしょうから、将来性はあります。

スマホやアプリによるデジタルデバイスの活用は進化する

スマホやアプリは顧客のデータベースができるので、事業会社では活用しようという流れが進みます。そういった分野の広告連動施策も伸びていくでしょう。

Web部デジオ

APPでできる施策も急激に進化するとも言われています。

スマホは位置情報も判断できますし、店舗などの入店情報も感知できます。それらの顧客データベースを活用するサービス業も新しく生まれて来ると思います。

クリエイティブはAIによる代替可能性が低い職業

また、野村総合研究所は「人工知能やロボット等による代替可能性が低い100種の職業」も公開しております。

広告制作におけるクリエイティブ部分は、野村総研のデータによると、AIによる代替可能性が低い職業と見ることができます。

（例）

アートディレクター
映画カメラマン
監督
グラフィックデザイナー
芸能マネージャー
広告ディレクター
コピーライター
作詞家
作曲家
商業カメラマン
スタイリスト
テレビカメラマン
フリーライター
プロデューサー
レコードプロデューサー
レストラン支配人
録音エンジニア

クリエイティブで想像力が必要だということは、周知の事実ですね。

これはWebのデジタルだけに限らず、紙媒体も同じです。

知人のデザイナーの方とお話しをする時も、こんな話が出ます。

「みんなAPPとかは出来るんです。でも、綺麗なデザイン能力がなく、APPのやり易い効果に頼ってしまう」だそうです。

ターゲットが気に入るであろうデザインって、簡素な中に本質が見えたり、空間の中にセンス性を感じたりしますよね。

それは、その作り手側の人間的なクリエイティブ力だと思います。

勿論、経験からでしか学べない部分もあります。

今のAPPは、かなり深度な部分まで出来たり、わかり易い効果でごまかせたりします。

しかし、今も、さらに今後も、進化すればするほど、時代はアナログ感であったり、レトロ感などの情緒的なものを要求したりするものです。

感性やネタだけで勝負する感覚は、昔も、またこれから時代が変わったとしても、必要なものだと思います。

これからものは、AIがどんなに進化しようと、到底叶うことのない人間的な情緒性なのだと思います。

もしクリエイティブの業界に入るのであれば、どれだけの事を表現出来るか磨き続けて行く必要があります。

記憶に残っているデザインの新聞や雑誌の広告は、大体、特別な効果を多用に使ったものではなく、簡素でシンプルで落ち着くものだったりします。

そこをベースに自分の枝葉を茂らせていけば、きっとこの広告業界の将来は明るいと思っています。

データだけに頼るだけではなく、ぜひともクリエイティブの実力をつけましょう！

30年後の広告代理店市場の将来性

広告代理店に就職するのであれば、定年まで勤めあげることを見据え、今後10年、20年、30年後の将来性も気になります。

30年後、管理職や経営マネジメント層として成長しているであろう、未来はどうなるのでしょうか。

現在の状況から見れば、これからもインターネットをはじめとするデジタル広告の分野の伸びが期待できます。しかし媒体そのものの形態や技術は今後もめまぐるしく変化していくことでしょう。

モバイルやSNSなどとの連携により、消費者が広告を見て瞬時にアクションが取れるようになった時代にあって、広告は従来の一方通行型から双方向のインターラクティブでかつリアルタイムな媒体へと変革を遂げています。

また、電車広告ではデジタルサイネージが積極的に採用されています。

国内デジタルサイネージ市場規模は2014年に約1,000億円でしたが、2020年以降は2,500億円超を超えると推測されています。

VR、AI、自動販売機、音楽ライブなど従来の広告の枠を超えた宣伝広告ノウハウが模索し効果測定によって改善されていきます。デジタル媒体や新しい技術と顧客にどうアプローチしていく施策になれるのか、その連携型広告が、広告代理店の手腕の見せ所です。

ネットで顧客に接するEC販売施策連動の広告は伸びる

そのような中、既存媒体によって顧客に接触するという考え方が変化し、ネット上で直接顧客と接点をもつオンライン販売を今後伸長させる企業が増えていくと予想されます。

そのため、EC販売と連動して行えるプロモーションの広告施策は益々求められると思います。

ECでは、なかなか実際に触ったり味わったりすることができないわけですから、顧客が行動を起こさせるようなキャンペーン参加型やベネフィットを享受された後の生活がどう変化するかなど、価値伝達により注力するようになります。

EC市場規模の内訳は、
物販系分野が10兆515億円、伸び率8.09％
サービス系分野が7兆1,672億円、伸び率7.82％
デジタル系分野が2兆1,422億円、伸び率5.11％

総計としては、伸び率が7.65％です。物販系分野は約8％、そしてデジタル系分野は約５％と昨対に比べて伸び率が高めでした。サービス系分野は巣ごもりで一部の会社は伸長しましたが、飲食系はシステム構築に対応できない所が多くあり伸長できませんでした

サービス系の中でもリアル店舗が倒産などによって思いのほかピンチをチャンスとして捉え、変革できなかったことが要因と考えられます。

デジタル系分野においては、例えば、NetflixやHuluなどの有料動画配信サービスの普及が進んでいる事実があります。デジタル系分野において、最も大きい市場である「電子出版」の伸び率が2018年度の7.57％から2019年度には20.58％に大きく伸長しています。

広告代理店の将来性の鍵はデジタル施策

これからのデジタルの時代は、AIで仕事が淘汰されていきます。しかし先ほども述べたようにクリエイティブ分野はAIで全てが代替されるものではありません。

そして、広告代理店の将来性はこのAIを上手く取り入れた新しい施策を生み出して行くならば、決して将来が暗いわけではありません。

ただし大手広告代理店は今までTVCMなどの大型キャンペーンを打ち、その横展開のマス広告で効率の良かった時代から、変革しなければなりません。なぜならば、デジタル施策はきめ細かい施策が必要となり手間がかかるため、なかなか大手が手を出したいとは言い難いためです。

そのため、ベンチャーのような起業マインドの広告代理店が伸長しています。もし広告代理店を目指すならば、このようにEC販売やデジタルなどを積極的に活用している会社を選ぶべきでしょう。