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広告代理店の仕事は間違いなくマス広告の売上は減っていく
※データ博報堂
昨年は、コロナでTV視聴時間が激少していないと思いますが、若年層は約７割がデジタルメディアを活用しています。
TV番組は好きな番組をみることは変化していませんが、TV番組同士の切り替えタイミングの時間などは、TV視聴していない可能性が高く、みなし試聴としてカウントされます。
視聴態度が良いわけではないので、TVCMが投下されたとしても見られている可能性が低いと言えるでしょう。したがって、そのタイミングにTVCMが流れるクライアントの広告効果はやはり高いとは言えないでしょう。
また、若年層は好きな番組をピンポイントで視聴しますので、タイム広告は効果があったとしてもスポット広告（価格で購入しているTVCM]）は、あまり効果を発揮できていません。
大手の広告代理店のTVCMのタイムとスポットの売上にも大きな差が生じています。
え
TVCM制作本数の数は維持できなくなり、売上は減少となる
特に昨今のYOUTUBEやTikTokなどの動画コンテンツについては引き続き伸びていくでしょう。
TVCMの制作費用は商材にもよりますが、2,000万〜４,500万ほどかかっています。車などの商品や有名タレントを活用した場合、1億以上に費用がかかることがあります。
そして更に媒体費用をTV局に支払うわけですから、莫大な費用をTVCM投下に使っています。したがってそれほど大金をかけたにも関わらず、ターゲット顧客がTVをみていないとなれば、そもそもTVCM自体の効果について協議される機会も多くなるでしょう。
コロナでイベントなどのプロモーションの数は減っていく
昨年からコロナで広告業界のプロモーションは自粛せざるを得ない状況となっています。店頭の商品も欠品が長く続いていましたから、流通を混乱させることのないようにプロモーションも控える企業が多かったのです。
店頭キャンペーンは減少していく
特に店頭で直接顧客にアプローチする施策は、今まで効果性の高いキャンペーンとされていましたが、３密の影響もあり実際にできない、しない企業も多かったのです。
今後の店頭キャンペーンも、直接顧客に接触することを控える企業が増えますのでオンライン化が更に進むと考えられます。
デジタルサイネージなどの動画コンテンツを店頭キャンペーンで活用することはどんどん増加傾向に転じると考えています。
店頭サンプリングも減少していく
店頭で飲料や商品のサンプリングも実施を控えることになります。ただし直接商品に触れる機会は、購買意欲を喚起させますので、直接顧客に自宅に送付するなどの施策が進むことになるでしょう。
しかし、コスト効率を考えて単価の安い商品を郵送で送る場合、費用対効果が低いとみなされることもありますので、なかなか売上があがることはないでしょう。
プロモーション広告以外の広告が重要視される
店頭周りのプロモーションは、購買場面ですので今までかなりコストをかけて実施していましたが、再度見直しされると思われます。
店頭ではクーポンなどによる購買喚起策も今まで以上に費用対効果を見直しされます。したがって、１to１の直接のデジタル広告がさらに進むと考えられます。
広告指標もAIによってデータベース化される
コロナをきっかけに、AIを活用したデータベース化も更に進んでいくでしょう。今まで以上にクライアントは広告に投じた費用の効果性について厳しく問うようになります。
デジタルにより、昔のようにTVCMを流しておけば認知されるという思考はどんどん薄れて行きます。一人一人の顧客データを持っていることが重要になっていくため、いかにデータを活用した広告評価が実施できることが重要とみなされます。
広告代理店の職種に将来性はあるのか？給料は上がる？
デジタルの活用、効果測定をしっかりできる広告代理店に将来はあります。そういった広告代理店の売上が上がるでしょうから、将来性はあります。
スマホやアプリによるデジタルデバイスの活用は進化する
スマホやアプリは顧客のデータベースができるので、事業会社では活用しようという流れが進みます。そういった分野の広告連動施策も伸びていくでしょう。
スマホは位置情報も判断できますし、店舗などの入店情報も感知できます。それらの顧客データベースを活用するサービス業も新しく生まれて来ると思います。
クリエイティブはAIによる代替可能性が低い職業
また、野村総合研究所は「人工知能やロボット等による代替可能性が低い100種の職業」も公開しております。
広告制作におけるクリエイティブ部分は、野村総研のデータによると、AIによる代替可能性が低い職業と見ることができます。
（例）
アートディレクター
映画カメラマン
監督
グラフィックデザイナー
芸能マネージャー
広告ディレクター
コピーライター
作詞家
作曲家
商業カメラマン
スタイリスト
テレビカメラマン
フリーライター
プロデューサー
レコードプロデューサー
レストラン支配人
録音エンジニア
EC販売施策連動の広告は伸びる
また、2021年はオンライン販売を今後伸長させる企業が増えていくと予想されます。そのため、EC販売と連動して行えるプロモーションの広告施策はは益々求められると思います。
ECでは、なかなか実際に触ったり味わったりすることができないわけですから、顧客が行動を起こさせるようなキャンペーン参加型やベネフィットを享受された後の生活がどう変化するかなど、価値伝達により注力するようになります。
適切なエージェントへ登録すること
パソナならサポートが手厚いので、まずは登録をしてみましょう。
JACリクルートメントは広告会社に豊富な案件がありますので、まずは登録をしてみましょう。
マイナビは案件数が多いので、まずは登録をしてみましょう。
